緩和された融資対象住宅の条件 　住宅金融公庫の証券化支援事業を活用した長期固定金利の新型住宅ローンが民間金融機関から登場して半年が経過しましたが、この間、取り扱い金融機関はみずほ、東京三菱、UFJ、三井住友、りそな、埼玉りそななど大手都市銀行がすべて参入、全国で112（3月末現在）まで拡充、いっそう利用しやすくなりました。 　この新型住宅ローンは、民間金融機関が貸し付けた債権を住宅金融公庫が買い...

　わが国の高齢社会化は加速度的に進んでいて、2015年には65歳以上の高齢者が全人口の約４分の１を占めるそうです。 こうしたことを背景に、最近の住まいは戸建て、マンションを問わずバリアフリー設計が基本性能になっています。 ただ、初めてのマ...

　「希望や条件にピッタリの物件が見つかったが、先行きが不安定な今、自己資金はどの程度準備したらよいのか？ 買い時はいつなのか？」　こうした疑問は、いつの時代にもあります。 そこで、今回は"いつ""いくら"の資金が必要なのか、買い時は"いつ"なのかについて考えてみました。 頭金は多いに越したことはないけれど 　物件情報誌などには、"頭金は分譲価格の最低2割準備しよう"とか"先行きが見えない現在は3...

今回は狭い空間でも楽しめる玄関・アプローチの春の装いについて考えてみたいと思います。 狭くても、歩く楽しみを演出する 　敷地の入り口から玄関までの通路がアプローチです。お客さまを最初に迎える場所ですから、このスペースは住む人の個性やおもて...

　前回、団塊ジュニアたち若い世代のマイホーム取得を支援する制度である「住宅取得資金の贈与特例」について説明しました。 復習しますと、親や祖父母から子や孫に住宅取得資金を贈与するとき、550万円までは贈与税の基礎控除（年間110万円）を 5年分先取りとして非課税になり、550万円を超えても1,500万円までなら贈与税が大幅に軽減されるという制度です。 2,500万円までなら相続発生時まで非課税 ...

　新生活を支える住まいが賃貸住宅だと、どうしても自分のイメージ通りとはいえないことが多く、だからといって勝手に大掛かりなリフォームをすることもできません。賃貸契約が終了して引っ越すときは、その部屋を元の姿に戻す、つまり原状回復の義務がある...

  　住宅金融公庫の利用者調査によると、ここ数年、マイホーム取得者は購入価額の約３割の自己資金を所有しているそうです。 また、ほぼ年収分の預貯金を持っている人が多いともいわれています。 ただ、気に入った物件がみつかったが、それでも自己資金が足りないときはどうすればよいのでしょうか。 贈与額５５０万円まで非課税 　今、マイホーム市場を支えているのは、１９７０...

　　暦のうえでは立春を過ぎましたが、寒さはこれからが本番です。それだけに、温かいお風呂が本当にありがたいと感じる季節です。そこで、今回は安全で快適なバスルームの基本的な条件について考えてみたいと思います。 　最初に、広さの問題から考えて...